2026年2月1日（日）、福島県いわき市の東日本国際大学にて、小学生が地域の未来を提案する「国連を支える世界こども未来会議 in IWAKI, FUKUSHIMA」を開催いたしました！

本プロジェクトは2019年に東京オリンピック・パラリンピック公認プログラムから創出され、2023年には国連本部より正式タイトル認定を受けた国際的な活動です。東北地方で初開催となった今回は、いわき市から16名、東京から15名の小学生が参加し、「住み続けられる未来の福島」をテーマに熱い議論を交わしました。

当日は、いわき市と東京に分かれたうえでランダムに8つのグループに分かれ、大学生のサポートを受けながらワークショップに臨みました。活動は「わたしたちのウェルビーイングカード」を使った自己紹介から始まり、子どもたちは自分が幸せを感じるために大切にしている価値観を共有し合うことで、初対面の緊張を解き、深い対話の土壌を築きました。

メインテーマである「住み続けられる未来の福島」に向けたディスカッションでは、いわきのチームが地域の現状に基づいた課題解決を模索する一方、東京のチームは遠隔地から福島を支えるためのアクションを考案しました。付箋で埋め尽くされたテーブルからは、「少子高齢化」や「お祭りの後継者不足」といった現実的な問題が次々と可視化され、約2時間にわたる話し合いを経て、各チームは自分たちの背丈ほどもある大きなシートに創造性豊かなアイデアをまとめ上げました。

プレゼンテーションでは、震災の経験を未来に繋ぐためのアプリ開発や、福島の魅力を世界に発信するためのポイント制スタンプラリーなど、デジタルを駆使した具体的な提案が目立ちました。特に最優秀賞に輝いたいわき市のチームは、アプリによるPRと特産品交換を組み合わせたビジネスモデルに近い案を提示し、会場からは「予算はどうするのか」「開発期間は」といった大人顔負けの鋭い質問が飛び交いました。これに対し、子どもたちはチームで協力して回答し、その姿勢は審査員を務めた国連ユニタールCIFALジャパンのニシャート・アニーシャ氏から「発表も質問も大人より上手で、深く考えていることに驚いた」と高い評価を受けました。

いわき市の内田広之市長

閉会にあたり、いわき市の内田広之市長は「今回の経験を生かしてさらにチャレンジしてほしい」とエールを送り、参加した東京の小学生に対しても「次は家族といわきを訪れ、美味しい魚を食べてほしい」と優しく語りかけました。また、会議の前日には浪江町の震災遺構の見学や、ジャーナリストの堀潤氏との番組収録を行うなど、子どもたちは福島の過去と現在を肌で感じる貴重な時間を過ごしました。

一般財団法人ピースコミュニケーション財団の代表理事、一木広治氏

主催したピースコミュニケーション財団の代表理事・一木広治氏は、東京と福島の交流の重要性を説き、今後も本活動を継続していく意欲を示しました。この日、いわきの地で芽吹いた子どもたちのアイデアは、2026年3月に東京で開催予定の「第6回国連を支える世界こども未来会議」へと繋がり、さらなる世界への発信を目指します。

ご参加いただいた皆さん、そして本会議を支えてくださったすべての方に心より感謝申し上げます✨

これからも、こどもたちが未来をのびのびと考え、発信できる場づくりを続けてまいります！